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住宅購入 リフォーム前に知ってほしい 表層地盤による地震リスクと対策2選

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記憶に新しい熊本地震。

2016年(平成28年)4月14日に熊本で起きたM7.3の大地震でした。

日本の地震研究は世界最高水準といわれており、日々進歩しておりますが、熊本地震をきっかけに初めて判ったことがありました。

それは、表層地盤という地表に一番近い地盤に柔らかい地盤が含まれているかどうかで、同じ震度の同じ地域でも揺れの大きさが全く違うということです。

この熊本地震で初めて判ってきた、新しい地震のメカニズムについてまとめました。


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同じ地域でも倒壊と何も被害のない家があった

 

熊本大震災では、同じ震度で同じ地域でも、一部の区間の家では1階がつぶれて全壊してしまうほどのダメージがあったにもかかわらず、そこからほんの数十メール離れた場所の家では、壁に少しひびが入った程度の損害しかなかった等、その土地によって全く被害の度合いに違いがありました。

実際に被害にあわれた方も、全壊の家の方では、自由に行動できないほどの揺れを感じたといいます。

同じ地区にありながら、被害の軽微だった家では、置いてあったものが倒れたりしたものの、行動が制限されるほどのゆれではなかったといいます。

 

大阪大学の調査・研究で発見

 

その後、熊本地震の直後に、精密な地震計をもって現場に調査に入った大阪大学のグループにより、同じ地区でも揺れの大きさが全く違ったことが計測データとして確認されました

その調査により、揺れの大小に表層の地盤が大きく関係していたことが、わかりました。

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表層地盤により揺れが大きくなるメカニズム

 

 

表層地盤に、水分を多く含んだゆるい粘土層などの弱い地盤があると、その弱い地盤が地震の揺れを、最大で2倍程度に増幅してしまいます。

理論的には、柔らかい地層の上に建てられた家屋は、まるでゼリーの上にのせられた積み木のようなイメージだということです。

柔らかい層の下で揺れが起これば、その上に載っているゼリーはより大きく振動します。

そのため、その上に立っている家屋は激しく揺れることになるのです。

具体的には、地震動の周期と、表層地盤の柔らかい地盤がどの程度の厚みであるかで、揺れの増幅率が変わってくるようです。

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首都圏におけるリスク

 

 

首都圏では現在4300万人が暮らしています。

国の予測では、今後30年間で首都直下型大地震が起きるのは、70%と言われています。

予測では、最大震度7、最大で175000棟の家屋が全壊し、最大死者数23000人と予測されています。

 

5000カ所以上で従来予測を上回る揺れ

 

国は、熊本地震後に首都圏において、表層地盤の調査をおこないました。

従来の揺れやすさマップでは、低地は地盤が低く柔らかく、山地は地盤が高くかたいと思われていました。

しかし、そうではなく実際は表層地盤によって、揺れ方がだいぶ違うことが判りました。

首都圏には火山灰がつもった柔らかい地層があり、揺れが増幅しやすいと考えられています。

表層地盤の調査では、関東の5000か所以上で従来予測より大きく揺れる部分があり、最大で従来予測より1.5倍揺れる可能性があることが判りました。

また、最新の研究では、熊本地震の揺れの2倍程度の揺れの中では、現在の耐震基準を満たした家屋でも倒壊することが判りました。

調査によると、都内で最も揺れが大きいのは台東区で、それまでの地震予測と比較して、最大で2.7倍揺れる地域があったそうです。

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表層地盤の強度の調べ方は2つ

 

 

表層地盤のリスクを理解したところで、私たちはどうやって、表層地盤の強度を確認することができるのでしょうか。

現在のところ確認方法は2つあります。

 

1.J-SHISハザードステーションで確認する

 

現在、もっとも手軽に確認できる方法です。

J-SHISハザードステーションでは、国の地震調査研究推進本部によって作成された、最新の地震ハザードマップを確認することができます。

サイトに行って、J-SHIS Mapを起動させてください。

Map上部のタブから”表層地盤"を選択すると表層地盤のMapを確認できますので、自分の調べたい地域をみてみてください。


J-SHISハザードステーション J-SHIS Mapより引用

上記は東京近郊のMapですが、色分けされた画面で確認できます。(色が赤いほど揺れやすい)

東京近郊では、沿岸部と利根川周辺に、揺れやすい地層があることが判ります。

 

2.地盤ネットへ依頼する

 

J-SHISハザードMapでは、大まかな自分の知りたい箇所の地盤を知ることができました。

しかしながら、住宅を購入しようとしている方や、リフォームを考えている方は、こちらの方がより詳しく正確な検査ができるようです。

地盤ネットでは、個人や企業の依頼により、その土地専用に調査を行い詳細正確なデータを教えてくれるサービスがあります。

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住宅に対してできる2つの地震強化ポイント

 

 

自分の住居の表層地盤が判ったら、私たちには何ができるのでしょうか。

まず、これから住宅を建てたり、購入したりする方は、地盤の強度に応じて、耐震強度を上げる努力ができます。

お金がかかりますが、地盤改良工事を行ったり、建物そのものの強度を上げる工夫をすることができます。

また、耐震強度を満たしていても、何もしない木軸枠組み構造の家は、強度が比較的弱い事が解っています。

一番気を付けてほしいのは、建売り住宅で、3階建ての家です。3階建ての建売りは欠陥住宅が多いと言われています。

建売住宅は信頼のおける住宅業者でない限り、私はお勧めしません。

なぜなら、建売りは地盤調査や建物の耐震強度まで、十分に考慮していない業者も多いからです。

さらに、建売は単なる木軸枠組みの家も多く、建売住宅が建つのを何度か見てきましたが、工期も注文住宅より極端に少ないのも気になります。

現状の基準だと、耐震基準は書類による審査のみで、設計計算だけでは信頼できません。

事実、表層地盤は熊本地震で発覚しましたが、現状の耐震基準はそれ以前に制定されたものです。

表層地盤のリスクも考慮すると、耐震基準以上の耐震性が求められると思います。

1.木造軸組みパネル工法で建てる

 

私たちには、大地震が来ても命が守られるだけでなく、その後も住み続けられる住居が求められているのではないでしょうか。

そのため、木軸枠組み構造の家には、合板耐力壁を設置するなどの工夫が必要です。

この合板耐力壁は、ただの合板なので、費用も大変安いです。工事自体もそれほどお金を必要としません。

従来の木軸枠組み工法に合板耐力壁をプラスした工法を、木造軸組みパネル工法と言います。

また、リフォームを考えている方も、リフォームの際に一部分に合板耐力壁を導入することもできます。

 

2.壁面工法の家にする

 

これは、新築するような家にしか適用できませんが、壁面工法の家を選択する方法があります。

木軸枠組み工法の家は、地震による振動やそれによって生じるねじれに比較的弱いです。

それを補う、木造軸組みパネル工法も良いですが、さらに耐震度を上げるのが壁面工法です

壁面工法は文字通り壁で構造物を支えます。

2x4工法と呼ばれる工法や、木質パネル工法がそれにあたります。

この壁面工法では木軸枠組み工法より、1.5倍から2倍の地震強度があります。

されに、木質パネル工法は、複層・強化した木質パネルを使用するので、一般には2x4より強度があります。

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